消費税廃止！！
なんて主張がありまして。
個人的にも無くなったら良いなぁなんて単純に思うわけですけれども。
無くしたらどうなるんだろうか？と調べてみると、なかなか面倒だなと思ったので、まとめてみました。
かなり長いですが、太字だけ読めばなんとなく分かるようになってますので、良ければ太字だけ追ってくださいませ。
ポイントは、グローバル貿易戦争です。
消費税は実質的に「輸出企業への補助金」だと言われます。
消費税還付金が、実質的に補助金の役割を担っています。
日本では、消費税を国内で集めて、その1/4が輸出企業への還付金と言う名の補助金として使われています。
消費税という税金を使って、輸出企業に献金してるという事です。
素直に補助金を出さずに税制を使っています。
その理由は、WTOによって輸出企業への補助金は世界中の国で禁止されているからです。
同じ品質のものを作ったとしても、国から補助金をもらって安く大量に作る国の企業と比べて、補助金のない国の企業が作ったものは高値になります。
お金を持っている国の企業が有利になり、お金を持ってない国の企業は不利になります。
これでは、自由競争と自由貿易が成り立ちません。
だから輸出企業への補助金は禁止されています。
そこで考え出されたのが、消費税と言う名の補助金です。
その仕組みは「消費税 輸出還付金」で検索していただければ分かりますが、何はともあれ消費税というのは、税金のためというよりも輸出企業への補助金のために作られたと言って差し支えありません。
「これは補助金ではなく税金です」と、WTOルールを出し抜くために作り上げられた税金ということですが、これを考えたのは日本人ではありません。
消費税はフランスで始まりました。
1945年、第二次世界大戦が終わり、フランスは自国の自動車メーカールノーの世界展開支援のため、補助金を出します。
フランスでの輸出産業振興のために、という事です。
しかし1952年、自由競争を阻害するとして問題視され、GATTが補助金を禁止します。
そして1954年、フランスで消費税が導入されます。
税制の話なので、WTOは口を出せません。
余談ですが、これを実現するためには、「消費税は間接税である」という体裁をとらねばなりません。
間接税つまり「買い手から預かっている税金である」という体裁です。
解説は省きますが、消費税は直接税です。
しかし直接税と言ってしまうと還付金が出せません。
だから誰も直接税とは言えません。
官僚も、経団連も、政治家も。
それは日本だけではなく、世界の消費税を導入しているすべての国で、です。
元の話に戻りますが、、、
消費税は、今や150カ国で導入されています。
消費税引き上げと法人税引き下げは、世界中で行われています。
グローバルでの「消費税率引き上げ競争」要するに「輸出企業補助金競争」をしているということです。
この消費税が、どれくらい輸出企業への補助金として役立っているのかを見るには、消費税率と貿易収支の状況を見ると、なんとなくわかります。
例えば「北欧の国は消費税率が高い」と言われますが、それは「北欧の国は輸出企業に多額の補助金を出している」というのと同義語です。
北欧代表のスウェーデンは武器輸出大国です。福祉大国と言われますが、消費税は福祉とは関係ありません。
福祉は社会保険料で賄われているわけで、税金で賄っていません。
消費税は輸出企業への補助金なのであって、福祉のためではありません。武器開発企業に多額の補助金を出している、というだけの話です。
スウェーデンは貿易「黒字」国です。
人口わずか1000万人くらいの小国ですが、貿易黒字は世界13位。
輸出企業が儲けているかわりに国民は高い負担を強いられる国とも言えるかも知れません。
ハンガリーは消費税27%で世界最高です。
EU加盟国は消費税導入が義務化されていますが、ハンガリーは2004年にEUに加盟し、消費税を導入して以降は、2003年まで一貫して貿易「赤字」だったのが一転して、2004年から突然貿易「黒字」化しています。
一方、ハンガリーのお隣のオーストリア（オーストラリアではないです）は消費税10%です。貿易「赤字」国です。
オーストリアの消費税が低いのは、輸出企業が下請けだからかなと思います。ドイツ車等への自動車部品なんかを製造してたりします。観光立国で、観光業のGDP比は15%もあります。日本は7%くらいですから、なかなかの比率です。観光客数も年間2500万人（日本に来る観光客は1300万人）ですから、いかに観光で稼いでるかよく分かります。
食料自給率も93%ありまして、国内循環型の経済も割としっかりしていますから、貿易に頼りきりではない国です。消費税は低くて良いのかもしれません。
中東に多い産油国のカタールやらオマーンなんかは消費税がありません。
石油はOPECで独禁法違反まんま（だと僕は思っていますが）のカルテルによる独占市場と言ってもいいがゆえに貿易黒字です。ゆえに消費税がいらない。
しかし、こういうのは例外です。
サウジアラビアは産油国ですが、最近消費税を導入しました。サウジアラビアは近年、石油以外のビジネスに力を入れていて、石油だけに頼らない国づくりを推進しているからです。つまり、輸出補助金目的です。
もちろん、全部が全部そうだというわけではありません。
しかし、大きな傾向として輸出業の活発な国の企業は消費税という名の補助金を出してもらいながら、グローバル貿易競争をしています。
輸出企業に補助金を出せば、海外に安く売れますから、消費税を上げれば上げるほど（つまり補助金を出せば出すほど）輸出企業は儲かる、貿易黒字が稼げる、というわけです。
これがグローバルの状況だということを踏まえた上で、日本の状況を見てみます。
日本も他国と同様、消費税を導入して、輸出補助金グローバル競争をしています。
日本が消費税を導入したのは1989年です。
なぜこの時期なのかは、おそらく理由があります。
日本は1970年代から1980年代にかけて、多額の貿易黒字を叩き出していました。
ドル円レートが235円で、今から考えればすごい円安ゆえの貿易黒字で、「日米貿易摩擦」がありました。
そんな中、1985年、プラザ合意がなされます。
プラザ合意とは簡単に言えば為替誘導です。
結果、1ドル120円くらいまで急激に円高に振れます。
急激な変化です。
輸出企業は、それまでの円安による利益をわずか1年2年で一気に失うことになりました。
この変化を具体的に説明すると、下記のようになります。
ざっくりドル円レートが200円くらいから100円くらいになりましたので、同じ製品を同じように作っても日本製品は海外では2倍の値段になります。日本では、海外の製品が半額になります。
為替が変わっただけで、そうなるわけです。
アメリカでは、200万円だったトヨタカローラが、400万円になり、500万円だったクラウンが1000万円になるわけです。全く同じ製品が。
実際には急にそんなに値段を上げられませんので、海外で値上げしませんよね。
そうすると利益を削る事になります。
「ちょっと減る」という話ではありません。
半減です。
例えばですが、全てが輸出で収入1000億円で経費800億円、200億円の利益を出していた企業は、収入500億円に変わるものの経費800億円は当然変わらず（多くは人件費ですから、いきなり給料半分にもできません）、ということで、同じように商売して同じ量を売ったのに300億円の赤字に変わります。
「急激な」為替変動の影響は恐ろしいわけですが。
1985年のプラザ合意で起こったのは、日本企業の急激な減収でした。
本来ならこれは貿易赤字になるはずです。
しかし、日本はそれでも貿易黒字でした。
なぜか？
まだバブル真っ只中の1985年以降、日本企業はひたすら経費削減を始めます。
リストラではないですよ。
ここから始まったのは、一言で言えば「タダ働き」です。
「サービス残業」ですね。
8時間分くらいの給料で、残業代を出さずに「24時間働けますか」をやり始めます。
最も生産性の高い働き方は「ただ働き」ですから、ひたすらただ働きしまくったわけです。
残業代をちゃんと払ったら赤字ですが、働く時間を削ったら競争で負ける。
リゲインでCMが流れていたそんな時期ですね。「24時間戦えますか？日本のビジネスマン」。
しかし、そんな無茶苦茶な経費削減や日本人のただ働き、そう長くは続きません。
「海外は補助金出してるじゃん！日本の企業にも補助金出してよ」が本音でしょう。
1985年プラザ合意、1989年消費税導入。
実に4年もの間、日本人のタダ働きによる貿易黒字を稼いだ輸出企業は、ようやく海外の企業と同じように補助金を手に入れます。
わずか3%、ですけれども。
そして今、少しずつ補助金増額中です。
「海外と比べて日本は消費税率が低い」というのは、「海外と比べて日本は輸出補助金が少ない」と同義語です。
経団連が消費税増税を求めているのは、「グローバル競争にさらされる中で、他国に負けるのは、輸出補助金を大量にもらっている他国より補助金が少ないからだ」という理屈でしょう。
ここで、日本だけが輸出補助金（消費税）を廃止すると、「同じ品質なのに日本製品だけ高い」という状況になると懸念してるはずです。
そうなると、輸出企業は壊滅するかもしれません。
輸出企業が壊滅すれば、下請け企業も芋づる式に壊滅していきます。
大量の失業者が日本中に溢れかえるという可能性もあるのではないか。
つまり、経団連に入っているような輸出大企業たちは「消費税を廃止すれば国内経済は壊滅的な打撃を受ける」と思っていると言うことです。
経団連は「消費税は最低19%まで上げろ」と言っていました。
「最低19%」である理由は、簡単に説明するとすれば、経団連ニアイコール自動車産業だからだと思います。
日本の自動車メーカーにとって、貿易競争相手となる自動車メーカーのある国はどこでしょうか？
最大手はフォルクスワーゲンやBMWやメルセデスベンツのあるドイツでしょう。ドイツの消費税は19%です。
フィアットやアルファロメオやフェラーリなどがあるイタリアは消費税22%。
高級車ですがジャガーやロールスロイス、ロータスなどがあるイギリスは消費税20%。
「最低19%」と経団連が言っている、その理由がよく分かるのではないかと思います。
「消費税を上げろ19%くらいまで」
一般人から見れば、「この不景気に何をバカなことを」「補助金目当てかよ」と思えます。
その通りで、補助金目当てです。
消費税とは、国内産業の企業から集めたお金で補助金を手に入れる仕組みですので。
ただ、自己中心的なのかといえば、その通りでもあり、そうとも言い切れない微妙なところです。
彼らは彼らなりに「日本の輸出企業はわずか10%の補助金しかもらわずに、海外の20%も25%も補助金もらってる企業と戦っているのだ！その補助金（消費税）10%を廃止したら、海外の企業とは20%分も利益に差が出る！それを日本企業だけ企業努力でなんとかしてグローバル貿易戦争に勝てと言うのか？それだけ利益を削っていたら、製品開発は遅れるよ？給料も減らさないといけないし、場合によってはリストラもあるよ？日本の経済も壊れるよ？」と考えているのかなと思いますし、もしかしたら実際にそうなのかもしれないです。
つまり、ある意味では日本経済のことも考えているとも言えます。
ちなみに、アメリカには消費税がありません。
アメリカは、巨額の貿易赤字を毎年垂れ流しています。対外純負債は1000兆円もあります。世界ダントツトップの貿易赤字国です。
アメリカは消費税否定派です。「税金のふりをした詐欺的な補助金だ」と言って反発している国だからです。その点は自由競争とフェアを標榜するアメリカらしいのかもしれません。
じゃあ、輸出企業に補助金を出していないアメリカはどうやってこれを是正しようとしてるかと言うと、先述したプラザ合意や、金本位制をやめたニクソンショックもそうでしょう。
そして今は、2つ。
ひとつは、個別のFTAでしょうか。
消費税率の高い国には「アメリカからの輸出品だけ関税を下げろ」「アメリカが輸入する時には高い関税をかけるぞ」というやり方でしょうか。
トランプ大統領がTPPから抜けた理由はおそらくそれもあるだろうと思います。TPPは多国間協定ですから、消費税率の違う国が並べば要求が変わるわけで。彼はビジネスマンですから、そんな感じだろうなと。
もう一つは、定量の輸出規定ですかね。一定量を買え！という感じです。
例えばアメリカは小麦やとうもろこし等の穀物を大量生産していますから、日本にも、他国にも、「一定数買え」と圧力をかけています。
その高圧的な恫喝外交はどうなんだい？と思いますが、それでもなお貿易赤字を垂れ流していますから、アメリカの目から見れば、世界中の狡猾な詐欺師に1人正論で立ち向かっているのでしょうね。
消費税は貿易摩擦を引き起こすとも言えるかもしれませんが、かといって「いちやめた」したら、やめた国から負けていくグローバリズムな世界です。
アメリカが、それでもなお踏ん張れる理由は、ドルが世界の基軸通貨であることが大きいでしょうけれど、いまやドル離れも起こっていて不安定です。
いずれにせよ輸出補助金を持たない国はなかなか大変な世界情勢だということです。
まぁいろんな国の視点から消費税を話しましたが。
世界中の国が消費税という税制で、輸出企業補助金を出しながらグローバル貿易競争をしてることが良くわかるかと。
世界中ほとんどの国が、表向きは「自由競争です」と言いながら、その実詐欺的な消費税還付金で輸出企業への補助金を出して貿易競争にいそしんでいる。
なんともかんともな現状です。
この世界情勢の中で、日本は消費税という名の輸出補助金をどうするべきなのでしょうね。
消費税を廃止すれば経済が上向くのである！
デフレ下で消費税を上げたから日本は経済が成長しないのである！
そんな単純な話ではないと言うことはなんとなく感じます。
「不景気ゆえに輸出企業への補助金を大量に出す必要がある、消費税増税こそ積極財政なのである」と考える人がいるんだろうなと思います。
しかし、「消費税を上げるべきなのだ！」とは思えません。
詐欺的とも言える輸出企業補助を世界中の国がやっていますので、「日本の財務官僚はダメ」とか「政治家は無能」とか単純に言える話でもないな、なんて思います。
誰も表向きは言えないんですよ、「輸出企業補助だ」とは。
WTO協定違反だから。
なので、嘘をつきます。「社会保障財源なのです」とか。
嘘ですよ。社会保障は社会保険料でやるのがグローバルスタンダードです。
もう嘘をつくしかないわけです。
全員が。
「輸出企業への補助金を出したい、貿易競争に勝てる日本企業を守り育てるために」なんて、口が裂けても言えません。
もうひとつ余談ですが。
日本は食品にも消費税がかかります。
食品には消費税0%の国がある中で、日本は8%なんです。
「日本の農作物を輸出したい」というメッセージなのかもしれませんし、「海外の農作物から日本の農業を守るため」なのかもしれません。
日本の食料自給率は38%と悲惨ですので。
しかし、日本の農作物はうまい！なんせ水と土にめちゃ恵まれてるから！海外に売りたい！なんて思っているのかもしれないなーなんて思ったりもしますね。
そして新聞は軽減税率8%。これは輸出しないので還付金補助金はいらんという判断なのかもしれませんね。
もとい。
この、もはや闇とも思える消費税は、やはり廃止するのが本来の姿なのだろうなぁなんて思ったりします。
日本だけでなく、世界中が一斉にやめる、という事ですが。
他国の話をすると、他国は消費税が導入されてなお経済成長を続けています。
日本だけが30年停滞したわけです。
消費税がうまく輸出企業補助金として機能して、産業拡大した国がグローバルの状況です。
日本は、国民のタダ働きで黒字を稼いでいますが、補助金が機能するほどの新たな産業は生まれませんでしたが。
消費税が生活を痛めるだけのものなのか？と問われると、どうなんだろうとは思います。
よく、アメリカのGAFAなどが成功した企業として挙げられますが、アメリカはそれでもなお貿易赤字を垂れ流しています。
アメリカは、他国から借金しまくって、その借金で豊かな生活を送っている国とも言えますから、いつか破綻するかもしれません。
また、中国の台頭等も言われます。
しかし、経済成長したのは中国やアメリカだけではありません。
GAFAが台頭し、中国が台頭してもなお、ドイツも、フランスも、ロシアも、韓国も、付加価値税がありながら経済成長し続けたわけです。
税制ってのは、一筋縄ではないなぁなんて思いますが。
ちなみに、消費税には別の側面もあります。
それは雇用形態の変化です。
消費税は直接税なので、法人税と同じです。
しかし、同じ直接税の法人税と違うところがあります。
それは、法人税は人件費を省いた利益にかかる税金で、消費税は人件費プラス利益にかかる税金ということです。
つまり、正社員を増やしたり、正社員の給料を上げれば、企業の消費税支払額が増えます。
非正規雇用を増やせば消費税支払額は減ります。
正社員首斬り税制でもあり、給料上げられない税制でもありますし、派遣社員増加税制であり派遣会社儲かる税制とも言えます。
正社員の安定雇用はなかなか難しくなるということになります。
これは負の側面ですが、しかし逆に、雇用の流動性という観点からは、流動性は促進されるとも言えます。
同一労働同一賃金みたいなものが実現したのであれば、あるいは正社員にこだわる理由がないのであれば、あるいはそれによる賃金競争力が上がる社会情勢が構築されるとすれば、良い方向に働くことも考えられます。
某派遣会社パソナの竹中平蔵さんが消費税を推進するのは、輸出企業支援もあるでしょうが、派遣会社が儲かるからとも考えられますし、雇用の流動性を上げることが日本経済のために大切と主張されていますので、それも目的とも考えられますね。
なんでもかんでもプラスでもマイナスでもないわけなんですけれども。
ただまぁ、基本的には「給料は上げにくく、物価は上がりやすい税制」ですから、給料が物価上昇に追いつきません。
管理職はもうかりますが、雇用されている国民の生活は苦しくなるとも言えます。
一方で、輸出企業は補助金と共に国際競争力を上げる力を持ちます。
廃止すると、国民全体は輸出企業への献金から免れ、物価が下がりますが、辞めた国から輸出企業は苦境に立たされます。
大企業は多くの雇用を抱えていますから、輸出大企業の苦境は、大量の失業者を生み出すことになりかねません。
しかし、輸出補助金は出せません。
果たして一国だけの消費税廃止は国民生活を豊かにするのでしょうか？
この話は、消費税推進派も反対派も話せません。
推進派は「補助金である」と言えないからです。
反対派は「じゃあ日本の輸出産業は補助金なしでどうやって海外の企業と戦うの？」と問われると答えがない。
ゆえに、賛成派は「直間比率が」とか「財源が」とか「社会保障が」とか言っています。
反対派は「税は財源ではない」とか「逆進性が強いから弱者に厳しい」とか言っています。
それぞれに嘘でも本当でも構わないですが、それは脇の話なのだと思われます。
消費税議論のセンターピンと言えるのは「輸出産業補助金グローバル競争」。
さて。
なかなか四面楚歌風味ですが、これを知った上で、みなさま、どうすれば良いと思います？？
まぁ何にしても、「消費税廃止！」して欲しいけどね。
雇われの身としては。
闇深い税制ですが、行きすぎて誰も止められない。本当のことを表立って誰も言えない。
こういう詐欺的な税制を作るなんて、大人ってのはアホだよなぁと思ったりします。
